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私たちの家づくりの品質を考える時、どうしてもこだわり続けたいことがあります。
住まいは家族を見守り続ける存在であってほしいという願い、
そして耐震性に優れ、快適な生活環境を実現し、
世代を超えて長く愛される住まいを提供したいという強い思いです。
そのために、私たちは耐震構法SE構法を取り入れています。

耐震性能

東日本大震災で証明された、倒壊ゼロという実力。

2011年3月11日に発生した東日本大震災。
その際に気象庁が発表した「震度6」の地域に、耐震構法SE構法を取り入れた住宅は1277棟、「震度5強」以上の地域に4500棟ありましたが地震動により、主要構造部に被害を受けた建物はありませんでした。

東日本大震災で証明された、倒壊ゼロという実力。 0/1,277

耐震構法SE構法の強さの秘密

構造計算

数字が証明する強さ。すべての天災を想定するあなたの1棟の為だけの構造計算を

日本に住み続ける限り、いつかは必ず地震や台風はやってきます。
実は一般の木造住宅では構造計算は必須とされていないのですが、私たちが取り入れる耐震構法SE構法の家づくりでは、鉄骨造や大規模建築物と同じ手法の構造計算の中で予め地震の揺れや風の力を想定し、それに耐えうる以上の性能となる耐震等級3(建築基準法の1.5倍の強度)、耐風等級2、そして全棟「構造性能報告書」を発行しています。
その為、木造住宅では類をみない耐震性に優れた広く自由な空間づくりが可能になります。

  • 耐震性能

  • 構造性能報告書

    構造性能報告書

構造計算チェックポイント

SE構法の家づくり構造計算ナビ

空間・可変性

耐震性に優れた大空間

大開口・大空間

耐震構法SE構法では、耐力フレームにより強さを保ちながら
大開口や車3台分のスペース確保をも
可能にします。

スケルトン&インフィル

私たちが住まいをお引き渡しするその日から、年月を重ねるごとにいろいろな変化が起ります。
子供が増える、成長して自分だけの空間が必要になる、家を出て行く、2世帯住宅になる、など。
家族構成やライフスタイルが変わると、住まいの役割も変化していくものです。
そんな暮らし変化、暮らす人の変化に応じた間取り変更を可能にするのが
私たちの「スケルトン&インフィル」という考え方です。
構造や基礎部分を変更せずに、仕切り壁や設備、内装などで間取り変更ができるため
耐震性はそのままに、ライフスタイルにあったリフォームが叶います。
世代を超えて資産価値を引き継ぐことで、長く愛される住まいになります。

省エネ性能

想定される消費エネルギーを可視化し、国が定める最高レベルの住宅へ

私たちのつくる家は長期優良住宅で求められる省エネルギー対策等級4をクリアすることはもちろん、それをも更に超えるZEH(ゼロエネルギー住宅)基準、外皮平均熱貫流率(UA値)0.46w/㎡k以下の断熱性能と、2020年より義務化が予定されている「一次エネルギー消費計算」にもいち早く対応し、全棟「省エネルギー性能報告書」を発行しています。

  • 省エネルギー性能報告書

    省エネルギー性能報告書

  • 通風シミュレーション

    通風シミュレーション

  • 日射採光シミュレーション

    日射採光シミュレーション

間取りの工夫

太陽と風のエネルギーを最大限に活かす「パッシブデザイン」

地域によって気候がまったく違う日本。
さらに、私たちの住むここ長野県は同じ地域であっても、季節ごとに気温、日照、降水量などの
気象条件は変わります。
自然の力を効果的にエネルギーとして利用するためには、その地域の季節ごとの気候変動を
きちんと把握することが大切です。さらに、家を建てる敷地の周辺環境をも考慮し、
太陽と風の力を最大限に発揮出来るようデザインする。
それが、私たちが取り入れているパッシブデザインの考え方です。

自然風の利用 昼光利用 日射熱の利用 日射遮蔽手法 断熱計画

全棟長期優良住宅

いい家をつくり長く大切に使う住宅へ

長期優良住宅とは、簡単に言えば、長期にわたり住宅を良好な状態で長持ちさせるために必要な基準を設けておき、その基準(構造躯体等の劣化対策、耐震性、可変性、維持管理・更新の容易性、高齢者等対策、省エネルギー対策、一定以上の住宅規模、及び良好な景観)をクリアしたもので、平成21年(2009年)6月に施行された「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づいています。
長期にわたりというのは、新築時の建物プランにおいて長期的に良い状態を保つことができるものであり、且つ、新築後の維持管理・メンテナンスのし易さも考慮されたものであることです。新築された時点だけではなく、将来のメンテナンスのし易さまで評価する点が特徴的です。
簡単に言えば、「いい家をつくって、きちんと手入れして、その手入れも記録して、子どもや孫の代まで使おう」ということ。
また、長期優良住宅の認定をうけると、一般の住宅と比べて住宅ローン減税や登録免許税・固定資産税などの軽減効果が大きく、金銭的なメリットがあります。

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